| ダグラス・マッカーサー | ウェーク島でのマッカーサー発言 マッカーサー「自衛戦争」証言 |
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| C・A・ウィロビー将軍 （アメリカ・GHQ参謀第二部長） |
判決後ウィロビーは帰国の挨拶にやってきたオランダ代表のレーリンク判事に以下のように語った。 「この裁判は史上最悪の偽善だった。こんな裁判が行われたので、息子には軍人になることを禁止するつもりだ。なぜ不信をもったかと言うと、日本がおかれていた状況と同じ状況に置かれたのなら、アメリカも日本と同様に戦争に出たに違いないと思うからだ」 |
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| レーリング （東京裁判のオランダ人判事） |
オランダ判事・レーリングの証言 | ||||
| ウェッブ （東京裁判裁判長・オーストラリア人） |
「私は日本が九千万人の住む小さな土地で耕作できる面積はそのうち15パーセントにすぎず、外部から激しい貿易制限や規制を受けていたとの弁護士の論述に多くの正論と酌量の余地を認めた。私はアメリカなりイギリスなりが同じような状況に置かれたらどのように反応したか、それどころか国民がどのような反応をすることを望んだかを考えてみた。アメリカもイギリスも日本が1941年におかれたような状況に置かれれば、戦争に訴えていたかもしれないのである」 | ||||
| ハーバート・フーバー （アメリカ・元大統領） |
「もしわれわれが日本人を挑発しなかったならば決して日本人から攻撃を受けるようなことはなかったであろう」 | ||||
| チャールズ・リンドバーグ （アメリカ・飛行家） |
リンドバーグの戦時日記 | ||||
| エドウィン・O・ライシャワー （元・駐日アメリカ大使） |
「軍事法廷はかく裁いた。だが歴史は、それとは異なる裁きを下すだろうことは明らかである」 | ||||
| 毛沢東 | 昭和39年、社会党委員長の佐々木更三が、中華人民共和国主席の毛沢東に無知にも「中国国民に多大な損害をもたらして申し訳ない」などとほざいてしまったところ］ 「なにも申し訳なく思うことはありませんよ。日本軍国主義は支那に大きな利益をもたらしました。支那国民に権利を奪取させてくれたではないですか。皆さん、皇軍の力なしにはわれわれが権利を奪うことは不可能だったでしょう」 |
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| 鄧小平 | 日本は支那を助けたことになっている。・・・日本が蒋介石を重慶まで押し下げてくれたので、我々は日本軍の占領地域の後方に広がった。･･･皆さんだけを責めるのは不公平だと思う。［支那との友好交流20年の感想］ | ||||
| K・R・ナラヤナン （インド・大統領） |
パール博士の有名な反対判決は、勝者側の偏狭なナショナリズムと政治的復讐とを退け、それよりも平和そして国家間の和解と親善のために努力すべきことを説いた、感銘深い呼びかけでありました。博士はまた、そのように行動されたことにより、インドと日本との友好と理解のシンボルとなったのであります。 | ||||
| プライス （アメリカ陸軍法務官） |
東京裁判は、日本が侵略戦争をやったことを懲罰する裁判だが、無意味に帰するからやめたらよかろう。なぜならそれを訴追する原告アメリカが、明らかに責任があるからである。ソ連は日ソ中立条約を破って参戦したが、これはスターリンだけの責任ではなく、戦後に千島、樺太を譲ることを条件として、日本攻撃を依頼し、これを共同謀議したもので、これはやはり侵略者であるから、日本を侵略者呼ばわりして懲罰しても精神的効果はない。［1945年12月のニューヨーク・タイムズ］ | ||||
| カール･ヤスパース （ドイツ哲学者） |
「私はどう考えても、1つの民族だけが、戦争の責罪を負わなければならない義務はないと思う。”自分には罪はない”などというのは、薄っぺらで、ごまかしの道徳意識だ。これこそひとりよがりというものだ。その証拠に、彼らはすでに、次の戦争の準備をし、これを促進しているだけではないか。 ・・・いっそ明白なる暴力の方がましである。その方が正直で我慢しやすい。そこに存在したものは戦勝国の強権ばかりであった。それは人類の将来の平和のために、無益なばかりか、極めて有害な存在となった」［「戦争の責罪」より］ |
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| ジョージ・フリードマン教授 （アメリカ・ディッキンソン大学） |
「まともで教育のある人々がなぜパールハーバーを攻撃する道を選んだのか。こういうことを理解せずに、ただそれを非難する人々がいる。彼らこそが戦争を最も起こしやすい人々なのだ。当時の日本の指導者たちをモンスターにしたり、日本の開かれた悲劇的な立場を考えもせずに発言する人々を英雄視したりしても、何の解決にもならない。解決どころか、このような態度そのものが問題なのだ」「パールハーバーを忘れるな・Voice1991年12月号」 | ||||
| ジョージ・ケナン （国務省政策企画部初代部長） |
昭和23年に来日し、軍隊も内務省も破壊された占領下の日本を見て、 「マッカーサー将軍の本部によって、その時点までに実施された占領政策の性質は、一見して共産主義の乗っ取りのために日本社会を弱体化するという特別の目的で準備されたとしか思えないものだった」と批判した。 東京裁判に対して、 「［東京裁判を成立させる］このような法手続きの基盤になるような法律はどこにもない。･･･公僕として個人が国家のためにする仕事について国際的な犯罪はない。国家自身はその政策に責任がある。戦争の勝ち負けが国家の裁判である。日本の場合は、敗戦の結果として加えられた災害を通じて、その裁判はなされている。といっても、これは勝利者が敗戦国の指導者を個人的に制裁する権利がないというのではない。しかし、そういう制裁は戦争行為の一部としてなされるべきであり、正義とは関係ない。またそういう制裁をいかさまな法手続きで装飾すべきではない」 |
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 参考文献 |
歴史年表 |