| 日華基本条約によって日本が汪政権を承認するや、アメリカの国務長官・コーデル・ハルはまたしても即日、日華基本条約否認を声明し、また同日、大統領のフランクリン・ルーズベルトは蒋介石の要望に応じて対支1億ドルの借款供与を発表した。 アメリカはこの借款の代償として支那の錫などの軍需金属を得るはずと発表したが、秦の目的が、日本の南京国民政府（汪政権）承認に対する反対の意思表示にあることは明白だった。 対支援助は軍事面にも及んだ。50機の追撃機が直ちに重慶側に引き渡されることになり、さらにできるだけ多くの追撃機の追加供与が約束された。飛行士または飛行教官として支那に渡航を希望するアメリカ市民に対しては旅券が発行されることにもなった。のみならず、東京を報復爆撃するため、支那に長距離爆撃機を提供する計画が、米英支三国間で興奮して論じられた。 |
ブラウザの「戻る」ボタンで戻ってください
 参考文献 |
歴史年表 |