| 1929（昭和4）年10月24日（木曜日）にニューヨークの証券取引所で株価が大暴落した（暗黒の木曜日）。 一時は持ち直したものの、その5日後の29日（火曜日）に再び暴落した（悲劇の火曜日）。 なぜこのような大暴落が起きたのか。この引き金となったのはアメリカ議会にホーリー･スムート法が提出されたからである。  ホーリー･スムート法（1929年）これが「世界大恐慌」の幕引きとなった。 その不景気を打開するために、1930（昭和5）年6月、アメリカ議会はホーリー・スムート法を成立させてしまった。 アメリカは支那には「門戸開放」を唱えていながら自国の市場は閉鎖し、ブロック経済に移行する。 ブロック経済化世界中の国が報復措置として対米輸入関税率を引き上げ、関税障壁合戦のために世界全体の貿易が落ち込み、世界中が大不況に見舞われることになったのである。 アメリカの証券市場の大暴落は世界大恐慌まで発展し、ここから生じたさまざまな波及効果は、日本が戦争に走らざるを得ない新たな要因になっていく。 大英帝国は1932年にはオタワ会議を開き、ブロック経済に走る。 オタワ会議（1932年）世界大恐慌はこのような保護貿易思想が大きな原因だった。しかし、あたかもマルクスの「予言」が的中したかのように理解され、マルクス主義のプレステージを高めてしまう。日本のインテリもマルクスに傾倒する。日本の青年将校までも支配階級、資本家、政治家が悪いから、自分たち兵士の実家が貧乏なのだと思いこまされてしまう。 これが五・一五事件、二・二六事件につながる。 五・一五事件（1932年） 二・二六事件（1936年） |
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歴史年表 |